セブンイレブンセブンイレブン詳しいことはWikipediaも参照。
言わずと知れた日本最大・世界最大のコンビニエンスストアチェーン。元は米国のコンビニエンスストアであったが、1991年にフランチャイジーであったイトーヨーカ堂が買収。
日本国内で1位、日本の小売業初の20000店出店を成し遂げる。
海外でもアメリカ、タイ、台湾などに出店を繰り広げ、2019年3月末現在全世界68236店舗となっている。
テキサス州オーククリフで1927年にオープンした氷販売店に発する。当時は電気冷蔵庫が普及しておらず、周辺住民にとって保存用氷は無くてはならない存在であった。
そんな中で同社の販売を任されたジョン・ジェファーソン・グリーンは、常に来客へのサービス向上に関心を持ち、夏の時期には、週7日・毎日16時間（7時～23時）の営業を行った。これが店舗名の由来である。
日本へは1974年に進出。ココストア（1971年7月11日）、セイコーマート（同年8月10日）はおろかファミリーマート（1973年9月）よりも遅い（但し、「最初のコンビニ」については諸説ある）。また、全国進出も2019年とローソン（1997年）・ファミリーマート（2006年）に後れをとっている。
そんなセブンイレブンであるが、特定地域に集中出店する「ドミナント戦略」である地域のシェアは圧倒的である。コンビニ勢力図を見ても分かるが、関東圏周辺、兵庫以西の山陽、九州は圧倒的に濃緑である。
なおセブンイレブンは海外でも展開しているが、セブンイレブンジャパンは原則日本国内のみで展開し、海外では主に子会社の米セブンイレブンが展開している。
（クリックで拡大）
（出典データ：セブンイレブン公式（2019年5月のアーカイブ））
日本を中心に東アジア方面に多い。日本には2万店舗以上あるが、タイにも1万店舗以上保有する。
なお、全世界的な店舗数一覧のデータは、2019年5月のデータを最後に見れなくなっており、日本のデータのみしか見れなくなっている（こんな感じ）。
1978年4月、台湾の食品・流通メーカー「統一企業」が出資して「統一超級商店」を立ち上げたことに始まる。1979年5月27日、台北に9店舗、台中に2店舗、台南に1店舗、高雄に2店舗を同時出店（鍾 2005）。初期は7年連続赤字と苦戦したが、1987年に「統一超商」として再建されてからは破竹の勢いで成長。2019年2月時点で5483店舗を出店している。これは台湾のコンビニで最大である。
また、全地域で他のコンビニを寄せ付けていない（参考）。
また、海外事業として上海セブンイレブンの全株式、及び山東セブンイレブン、比セブンイレブンの株式の過半数を保有している。
同業他社の全家便利商店と並んで「超商双雄」と呼ばれている。
1981年に日本のイトーヨーカドーとの提携で、「ロッテセブン」の名前で進出していたが、ノウハウがまだ存在しなかったこともあり1984年までに撤退[1]。その後、1989年に米サウスランドとの提携で進出。
日本、タイに次ぐ店舗数を有し、2020年5月現在韓国国内で9932店舗を展開。1999年にはコーロン商事（ローソン）を、2010年にはバイザウェイを買収するなど、中堅チェーンの買収で大手2社に立ち向かう。2019年11月時点では1万店舗を突破したが[2]、再び大台を切っている。
店舗数こそ2強に匹敵するものの、営業利益率などの経営基盤はCU、GS25の2強を大きく下回り、さらには日本企業への不買運動の煽りを受けて2019年下半期は営業利益率が0％台になるとも予測されている。さらには店舗を拡大しすぎたため、これから契約満了ラッシュを迎えるとの予想もあり、2強への鞍替えリスクも懸念される[2]。
GS25同様、韓国国外からのアクセスを遮断しており、韓国語版Wikipediaですらブログ（アーカイブ）、Twitter、Instagram、Facebookにリンクを飛ばしている。
華僑系のタイ人、謝家（チェンワノン家）によって創業されたチャルーン・ポーカハン（Charoen Pokphand,以下「CP」と表記）が出資。1987年に設立し、1989年万国に1店舗目をオープン。11,700店以上を展開し、日本に次いで店舗数が多い地域となっている。それ故に、2015年5月には「店内食事サービスを開始し、周辺の食堂や屋台の客を奪おうとしている」「セブンイレブンのプライベートブランド製品は他社の製品を排除して利益を独占し、また既存の商品をまねているのではないか」という理由で、不買運動が行われたこともある。
なお、CPの子会社であるCPフーズ（Charoen Pokphand Foods）は養鶏などを中心に行っており、日本への輸出も行っている。セブンイレブンのサラダチキンは伊藤忠商事が輸入しており、また生産地がタイであることから、おそらくはここから輸入しているのであろう。
店舗展開だが、2020年4月現在、検索画面から見ると、バンコク近辺に集中砲火しているのがわかる。最南端のナラーティワート県にも店舗が確認され、川を越えた先のマレーシアのセブンイレブンからほど近いところにも店舗が確認される。また、ミャンマー国境沿いのメーサーイ郡にも店舗が存在。しかしそれにしてもこの検索のしづらさは何なんだ。
詳細はフィリピンにおけるセブンイレブンも参照
フィリピンのセブンイレブンを運営するPhilippine Seven Corp.(PSC)は1982年10月26日に発足した。1984年2月29日にマニラ郊外のケソン市、カミュニング・ロードに1号店を建てると、1996年にはラグナ州アンヘレス市（Angeles）のバリバゴ（Balibago）で100号店が開業。PSCはフィリピンの顧客にとって期待を上回るものとなったため、1998年にはフランチャイズを開始。
2017年末時点で直営1033店舗、フランチャイズ1254店舗の計2287店舗を有する。
また、2012年にはセブ島クイーン・シティ、2013年にはネグロス島（Negros）バコロド（Bacolod）、2014年にはパナイ島（Panay）イロイロ（Iloilo）にも進出。島嶼部でも勢力を広げる。
上述の通り、PSCの筆頭株主は統一企業で、52％を保有する。
スウェーデンではReitanグループが187店舗を展開する。
また、Reitanグループのガソリンスタンド「Shell」が269店舗存在するガソリンスタンドをセブンイレブンに転換すると表明した（参考）。
1985年に発足したが、2014年にBudgensに買収され消滅したとのこと。
お膝元であるが、一度倒産し、その後日本セブンイレブンの手によって再建したのは先述の通り。
2020年にはコロナ禍の中スピードウェイを買収。